新年おめでとうございます。会員企業の益々のご発展を祈念いたします。 昨年は、年明け早々中国産冷凍食品の殺虫剤による食中毒事件が発生いたしました。殺虫剤の混入が製造した中国か製品が流通したわが国か原因は不明のままでしたが、中国国内で当該品による同様の食中毒が発生したことから、製造国内での混入が有力視されています。しかし、根本的な原因の解明には至っておりません。これを発端としまして、一昨年に引き続き様々な食品に関する後ろ向きな事件がまさに多発しました。ご承知の通りです。また、小麦粉などの原料や原油の高騰により食品の相次ぐ値上げや漁業者の一斉休漁が大きなニュースとなりました。消費者の食品に対する安全、安心への関心は増すばかりで、原産地などの表示に強い関心が寄せられているようです。一方、原料を国産品で調達する動きやその地域で作られた農産物や水産物をその地域で消費する「地産地消」の運動が活発化しているようにもみえます。		しかし、加工食品の製造では、量の確保や価格の設定が高いハードルとなっているのは事実かと思います。これまでメーカー側は原料の高騰にはコスト削減や製品単位の重量を減らすことで対応を余儀なくされてきたようですがもはや限界のようです。たまに口にする饅頭が随分とスリムになったと感じることがあります。スリムよりもややメタボとはいえませんが元のサイズの饅頭にして欲しい気がします。消費者が価格にとらわれない状況というのは難しいとは思いますが、価格帯の異なる商品群にトライしてみてはと思う次第です。海の向こうの国の新大統領の「チェンジ」に対抗して「チャレンジ！」を試みてはと思う次第です。 会員企業にご支援いただきますよう業務に精励していく所存ですので本年もよろしくお願いいたします。
（研究所長　駒木 勝）

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